【調査】メンタル不調の退職は年代で悩みが違い傷病手当金の使い方も変わる

【調査】損をする前にメンタル不調の退職は年代で悩みも制度の使い方も変わる 図の中の文字: 1,384件の声、20代 43%

この記事の「転職ボイスの声」の数字は2026年9月17日時点のものです。ページ末尾の声のページはいまの数字に更新されています。

メンタル不調で辞めたいとき年代と辞め方で結論が変わる

メンタル不調で辞めたいなら年代に合った制度を先に調べてください。知らずに辞めると損をします。

20代は職場に相談できないまま退職する人が多く、40代以上は再就職への不安から辞められずに追い込まれる人が目立ちます。傷病手当金や失業給付は辞め方しだいで受け取れる金額も時期もまったく変わります。

この記事でわかること:

  • メンタル不調の声1,384件を年代別に数えた結果
  • 20代・30代・40代・50代以上で悩みの中身がどう違うか
  • 傷病手当金・失業給付・特定理由離職者のしくみと手続き
  • メンタル退職で損をしない手順
  • 困ったときに頼れる公的な窓口

転職ボイスの声を数えたらメンタル退職は20代が最も多い

転職ボイス編集部がメンタル・心身の不調に関する声を数えたところ1,384件ありました。これは全テーマのなかで最も多い件数です。

声の出どころはYouTubeの体験談が500件(36%)で最も多くnoteの振り返りが385件(28%)、知恵袋の質問が261件(19%)、Xが141件(10%)、5chが97件(7%)と続きます。退職を経験した本人が自分の言葉で語った声が中心です。

出典: 転職ボイス「メンタル・心身の不調の声」(2026年9月17日時点)

年代が分かる393件のうち20代が170件(43%)で最も多くなりました。

年代 件数 割合
20代 170件 43%
30代 77件 20%
40代 81件 21%
50代以上 65件 17%

転職ボイス調べ(2026年9月17日時点・年代が分かる393件)

メンタル不調の声の年代別の割合。20代が43%。40代が21%。30代が20%。50代以上が16%。制作:転職ボイス編集部。

状況別に見ると「退職・離職中」が453件(39%)で最多です。すでに辞めた人やいま辞めている途中の人の声がいちばん厚く集まっています。

状況 件数 割合
退職・離職中 453件 39%
考え始めた 318件 27%
入社後 215件 18%
活動中 144件 12%
内定後 33件 3%

転職ボイス調べ(2026年9月17日時点・状況が分かる1,163件)

気持ちの内訳では「不満」が365件(26%)で最も多く「不安」が318件(23%)と続きます。前向きな声も274件(20%)あります。辞めたあとに「辞めてよかった」と振り返る声が一定数ある一方で不安を抱えたまま動けない声も目立ちます。YouTubeの体験談では介護職の50代の人が心の不調で退職したあと高齢者住宅に移り通院しながら無理せず働くことにしたという声もありました。環境を変えて回復した経験は同じ状況の読者の参考になります。

年代でメンタル退職の悩みが違う理由は環境と立場にある

なぜ年代で悩みが分かれるのでしょうか。3つの調査から背景が見えてきます。

20代は相談できないまま辞めやすい

パーソル総合研究所の調査では20代男性の18.5%と20代女性の23.3%がメンタル不調を経験しています。メンタル不調になった人の退職率は全体で25.3%ですが20代に限ると35.9%に跳ね上がります。出典: パーソル総合研究所「若手従業員のメンタルヘルス不調についての定量調査」

職場で相談した人は2人に1人にとどまります。相談しなかった20代の退職率は35.2%です。相談しない理由で最も多いのは「相談しても解決につながらないと思った」で34.5%でした。一方で実際に相談した人の約8割は職場から業務負担の軽減や医療受診の勧奨など支援的な対応を受けたと回答しています。正規雇用者の約4割は「相談したら評価が下がる」「職場に居づらくなる」と感じておりこの傾向は20代で強くなっています。

企業が感じる「心の病」も若年層に偏っている

日本生産性本部の調査では「心の病」が多い年齢層として10~20代を選んだ企業が37.6%で最多です。30代は33.5%で40代は18.8%でした。出典: JILPT「心の病 増加傾向が約4割、年代は10~20代が最多」

50代以上は10.0%ですがこの数字は上昇傾向にあります。リスキリングへの適応やライフプランが描きにくくなったことが背景にあると指摘されています。同調査では直近3年間で「心の病」が増加傾向にあると答えた企業が39.2%に達しました。減少傾向と答えた企業は4.7%にとどまっています。日本生産性本部は「従来のメンタルヘルス対策では十分に対応できていない可能性がある」と指摘しています。

メンタル不調で休業・退職する人がいる事業所は12.8%

厚生労働省の令和6年「労働安全衛生調査」ではメンタルヘルス不調で1か月以上休業した労働者か退職した労働者がいた事業所の割合は12.8%でした。1,000人以上の事業所では91.6%です。出典: 厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査(実態調査)」(PDF)

メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所は63.2%にとどまります。規模が小さい事業所ほど対策が手薄になる傾向があります。

年代と雇用形態でメンタル退職の条件が変わる

転職ボイスの声を年代別に読み分けると悩みの質が明らかに異なります。

年代で変わるメンタル退職の悩み。相談しても変わらないと思い黙って辞めた→20代。子どもが小さくて休職する余裕がなかった→30代。介護職で心身が限界でも辞めたら収入が止まる→40代。年齢で再就職できず辞められないまま限界に→50代以上。20代は相談できず辞めやすく40代以上は再就職の不安で辞められない。制作:転職ボイス編集部。

20代:相談できず辞めるパターンが多い

年代が分かる393件のうち20代が170件で43%を占めます。YouTubeの体験談では「上司が怖くて体調が悪いと言えなかった」「入社して半年で限界になり何も相談せずに退職した」という声がありました。

30代:家族の事情と重なりやすい

30代は77件で20%です。子育てや住宅ローンと重なるため「休職したら収入が減って家計が回らない」という不安がついてきます。転職ボイスで子育て・介護との両立の声303件を見ると年代が分かる人の42%が30代です。メンタル不調と家族の負担が重なるのがこの年代の特徴です。

40代:職場での立場と体力の問題が重なる

40代は81件で21%です。40代のメンタルの声をもっと見たい方は転職ボイス「メンタル・心身の不調の声(40代)」をご覧ください。介護職などの現場で心身が限界に達しても管理職やリーダーの立場があり簡単には辞められないという声が集まっています。

50代以上:年齢で再就職が難しい

50代以上は65件で17%です。YouTubeの体験談では「63歳で解雇されたあと精神障害と年齢で再就職が見つからない」という声がありました。離職中・ブランク・失業保険の声972件でも50代以上が年代が分かる257件のうち87件(34%)で最多です。出典: 転職ボイス「離職中・ブランク・失業保険の声」。年齢の壁の悩みの声449件でも50代以上が年代の分かる人の51%を占めます。再就職先が見つからない焦りとメンタルの問題が重なるのがこの年代です。出典: 転職ボイス「年齢の壁の声」

雇用形態でも条件が変わる

メンタルの声1,384件のうち雇用形態が分かる416件では正社員が249件(60%)です。契約・派遣は80件(19%)でパート・アルバイトは68件(16%)です。正社員は傷病手当金を使いやすい一方で契約社員や派遣社員は雇用期間の終了と重なることがあります。

休職して戻るか退職して転職するか。休職して戻る:傷病手当金で収入が続く、ブランクが短く済む、復帰後は同じ職場で働ける。退職して転職する:環境をまるごと変えられる、特定理由離職者なら給付制限なし、傷病手当金は退職後も受け取れる場合がある。制作:転職ボイス編集部。

メンタル退職で使える制度と手続きの一次情報をまとめた

メンタル不調で退職するとき知っておくべき制度は4つあります。

制度 対象 内容 届け先
傷病手当金 健康保険に1年以上加入 給与の約3分の2を通算1年6か月 加入している健康保険
失業給付(基本手当) 雇用保険に加入 離職前賃金の50~80%を所定日数 ハローワーク
特定理由離職者 心身の障害や疾病で離職 給付制限なし・給付日数が増える場合あり ハローワーク
受給期間延長 病気等で30日以上働けない 受給期間を最大3年延長できる ハローワーク

厚生労働省「こころの耳」・ハローワークインターネットサービスの情報をもとに転職ボイス編集部が整理

傷病手当金は退職後も受け取れる場合がある

退職後も傷病手当金を受け取るには「資格喪失日の前日までに継続して1年以上被保険者であったこと」と「退職時に傷病手当金を受けていたか受けられる状態であったこと」の2つを満たす必要があります。在職中に給与が出ていて傷病手当金を申請していなかった場合でも要件を満たせば退職後に受け取れます。出典: こころの耳「退職後、傷病手当金の仕組みはどうなっているの?」

メンタル不調は特定理由離職者になれる場合がある

ハローワークの基準では「体力の不足、心身の障害、疾病、負傷」で離職した場合は特定理由離職者になります。特定理由離職者になると自己都合退職の給付制限がつきません。出典: ハローワーク「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要」

医師の診断書を用意してハローワークに相談してください。

受給期間は最大3年延長できる

病気で30日以上働けないときは働けなかった日数ぶんだけ受給期間を延長できます。延長できる期間は最大3年です。つまり体が回復してから失業給付を受け取ることができます。出典: こころの耳「メンタルヘルス不調で休職中の社員が退職する場合雇用保険はもらえるの?」

令和7年4月から自己都合退職の給付制限が変わりました。

項目 令和7年3月まで 令和7年4月から
自己都合退職の給付制限 原則2か月 原則1か月
5年で3回以上の自己都合退職 3か月 3か月(変更なし)
教育訓練を自ら受けた場合 制限あり 給付制限を解除

出典: 厚生労働省「令和6年雇用保険制度改正」(PDF)

ただしメンタル不調で特定理由離職者と認定されればそもそも給付制限はつきません。この改正は特定理由離職者に該当しない一般の自己都合退職の場合に関係します。

メンタル不調で辞めてから失業給付を受け取るまで。1. まず休む(有給や休職を使う)(傷病手当金の待期3日を忘れずに)。2. 傷病手当金を申請する(給与の約3分の2が通算1年6か月)。3. 退職を伝える(診断書で特定理由離職者になれる場合がある)。4. ハローワークで受給期間延長を申請(働けない日数ぶん最大3年延ばせる)。5. 回復してから失業給付を受け取る(特定理由離職者なら給付制限がつかない)。制作:転職ボイス編集部。

メンタル退職の声は医療・福祉の人に集中している

メンタルの声1,384件のうち職種が分かる493件で最も多いのは医療・福祉の165件(33%)です。

職種 件数 割合
医療・福祉 165件 33%
事務・管理 60件 12%
販売・サービス 60件 12%
営業 44件 9%
公務員 33件 7%

転職ボイス調べ(2026年9月17日時点・職種が分かる493件)

医療・福祉の人の声は転職ボイス「医療・福祉の人の声」にまとめてあります。介護職で夜勤や暴言対応に心身を削られる声が特に多く集まっています。

厚生労働省の労災補償状況でも精神障害の労災請求は「医療、福祉」が1,288件で業種別の最多です。支給決定も292件でトップでした。出典: 厚生労働省「令和7年度 過労死等の労災補償状況」

精神障害の労災支給決定は年齢別に見ると40~49歳が294件で最も多くなっています。

年齢 支給決定件数
30~39歳 243件
40~49歳 294件
50~59歳 244件

出典: 厚生労働省「令和7年度 過労死等の労災補償状況」(令和7年度)

精神障害の労災認定で最も多い出来事は「上司等からのパワーハラスメント」の222件でした。メンタル不調の原因が業務にある場合は労災の対象になることも知っておいてください。

メンタル退職で損をしない手順

メンタル不調で仕事を辞めたいと思ったときに損をしないための手順を整理します。

  1. まず休む。有給や休職制度を使ってください。退職より先に「休む」を選ぶだけでその後の選択肢が広がります。傷病手当金は連続3日の待期を経て4日目から受け取れます。
  2. 医師の診断書をもらう。心療内科や精神科で診断書をもらっておくと休職の手続きと退職後の特定理由離職者の認定に使えます。
  3. 傷病手当金を申請する。在職中に申請しておけば退職後も引き続き受け取れる場合があります。支給額は給与の約3分の2で通算1年6か月が上限です。
  4. 退職を伝えるタイミングを決める。民法では2週間前に伝えれば辞められます。就業規則に「1か月前」と書いてある会社が多いので確認してください。
  5. ハローワークで受給期間延長を申請する。退職してもすぐに働けない場合は延長の手続きをしておけば回復してから失業給付を受け取れます。延長期間は最大3年です。
  6. 回復したら失業給付を受けながら仕事を探す。特定理由離職者に該当すれば給付制限なしで受け取れます。所定給付日数も自己都合退職より多くなる場合があります。出典: ハローワーク「基本手当の所定給付日数」

メンタル退職の声に多い勘違いと落とし穴

転職ボイスに集まった声を読んでいくと制度について誤解している声がいくつもあります。

「メンタルで辞めたら失業保険はもらえない」と思っている声

知恵袋の質問では「うつで退職したら失業保険は出ないのか」という声がありました。実際にはメンタル不調で働けない間も受給期間延長の手続きをしておけば回復後に失業給付を受け取れます。すぐに働けないからといって失業給付の権利が消えるわけではありません。

「自分から辞めたら給付制限2か月がかかる」と思っている声

YouTubeの体験談では「自己都合だから2か月待たされた」という声がありました。令和7年4月から給付制限は原則1か月に短くなっています。さらにメンタル不調による離職で特定理由離職者と認定されればそもそも制限はつきません。

「退職したら傷病手当金は打ち切りになる」と思っている声

noteの体験談では「退職したので傷病手当金が止まった」という声がありました。退職時に健康保険に1年以上加入していて傷病手当金を受けていたか受けられる状態であれば退職後も引き続き受け取れます。

「ブランクが長いと転職で不利になる」と感じている声

知恵袋の質問では「離職期間が1年を超えたら面接で落とされるか」という声がありました。離職中の不安の声は転職ボイスでも351件(36%)あり「不安」が最多の気持ちです。回復に時間をかけること自体は制度上の不利にはなりませんが面接での伝え方は工夫が必要です。

それでも困ったらメンタル退職の相談ができる公的な窓口がある

自分だけで判断が難しいときは公的な窓口を使ってください。費用はかかりません。

  • こころの耳(厚生労働省):働く人のメンタルヘルスに関する電話・SNS・メールの相談窓口です。https://kokoro.mhlw.go.jp/
  • ハローワーク:失業給付・特定理由離職者の認定・受給期間延長の手続きを相談できます。退職前でも相談は可能です。https://www.hellowork.mhlw.go.jp/
  • 労働基準監督署:パワハラやサービス残業など職場の問題について相談できます。メンタル不調の原因が業務にある場合は労災の相談もここです。
  • 総合労働相談コーナー(都道府県労働局):退職のトラブルや労働条件の問題をワンストップで相談できます。

転職ボイスの声では「もっと早く相談していればよかった」という後悔の声が繰り返し出てきます。限界まで我慢せず早めに窓口を使ってください。

よくある質問

Q. メンタル不調で退職する場合に面接で退職理由をどう伝えればいいか

A. 「体調を崩して退職した」と事実だけ伝えれば大丈夫です。病名を詳しく話す義務はありません。回復していることと今後の仕事への意欲を具体的に伝えるほうが面接では評価されます。

Q. 休職中に転職活動をしてもいいか

A. 法律では禁止されていません。ただし傷病手当金を受け取っている場合は「働けない状態」が支給の条件なので面接を受ける程度にとどめてください。就業規則に休職中の転職活動を制限する規定がある会社もあるので確認が必要です。

Q. うつで転職すると不利になるか

A. 病歴の申告は義務ではないので回復していれば不利にはなりません。パーソル総合研究所の調査ではメンタル不調を経験した20代の35.9%が退職しており転職自体は珍しくない選択です。

Q. 適応障害で退職したら失業保険はもらえるか

A. もらえます。医師の診断書をハローワークに出して「心身の障害による離職」と認められれば特定理由離職者になり給付制限なしで受け取れます。すぐに働けない場合は受給期間延長を申請してください。

Q. 仕事を辞めたいのはストレスによる甘えなのか

A. 甘えではありません。厚生労働省の調査でメンタル不調による休業者や退職者がいた事業所は12.8%にのぼります。1,000人以上の事業所では91.6%です。仕事のストレスで体調を崩すのは個人の弱さではなく職場環境の問題であるケースが多いです。

Q. 退職後に傷病手当金はもらえるか

A. 退職日までに健康保険に継続して1年以上加入していて退職時に傷病手当金を受けていたか受けられる状態であれば退職後も通算1年6か月を上限に受け取れます。退職後に初めて申請するには在職中に連続3日の待期を満たしている必要があります。

Q. メンタル退職で20代と40代では何が違うか

A. 転職ボイスの声1,384件のうち年代が分かる393件では20代が43%で最多です。20代は相談せず辞める傾向が強く40代は職場での立場や収入面の不安から辞められないパターンが多くなります。使える制度は同じですが40代は特に傷病手当金の手続きを退職前に済ませておくことが大切です。

まとめ:メンタル退職は年代と辞め方で使える制度を先に調べておく

メンタル不調で辞めたいとき年代によって悩みの中身も使える制度の効き方も変わります。20代は早めに相談すること。30代以上は傷病手当金と失業給付の手続きを退職前に確認すること。この2つを押さえるだけで損をするリスクは大きく減ります。

転職ボイスが数えた1,384件の声はメンタル・心身の不調の声で読めます。自分の年代や状況に近い声を探してみてください。

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