転職年収が下がっても受けていい条件があり年収だけで決めると間違える

後悔する前に転職年収が下がる転職を受け入れていい条件を見極める 図の中の文字: 給与は動機に、87.4%が入る、下げる転職は、68.6%が拒む、年収ダウン受け入れる、受け入れない 68.6%

この記事の「転職ボイスの声」の数字は2026年9月24日時点のものです。ページ末尾の声のページはいまの数字に更新されています。

転職年収で給与が動機に入る割合は8割を超えた

マイナビが2026年9月24日に公開した「転職活動実態調査(2026年)」で、転職の動機に給与が含まれる割合は87.4%になった。

この記事でわかることは次のとおりです。

  • 転職の動機で給与がどれだけ大きいか
  • 年収が下がる転職に約7割が抵抗を感じている実態
  • 年収が下がっても転職していいと思える条件
  • 転職ボイスが数えた805件の年収の声の傾向

調査の対象は20代〜50代の正社員1,500名です。内訳は転職した人が500名、転職活動をしたが転職していない人が1,000名でした。調査期間は2026年7月です。

出典: マイナビ「転職活動実態調査(2026年)」

転職活動を始めた理由で最も多かったのは「給与が低かった」の29.4%でした。「給与は主要な動機だった」と答えた人は27.9%です。「給与は動機の中でも比較的重要だった」が38.1%で続きます。「給与は動機の一つだった」は21.3%で、これらを合わせると87.4%が給与を動機に含めていました。

出典: マイナビキャリアリサーチLab「転職活動実態調査(2026年)」

若い年代ほど給与を転職の動機にする傾向が強いことも明らかになっています。給与は転職を考えるときに避けて通れないテーマです。

転職年収が下がる転職に約7割が受け入れられないと答えた

同じ調査で「年収が下がる転職は受け入れられない」と答えた人の合計は68.6%でした。「年収が下がる場合でも受け入れる」は31.4%にとどまっています。若年層ほど年収が下がることへの抵抗は強い傾向です。

出典: マイナビキャリアリサーチLab「転職活動実態調査(2026年)」

希望する年収の上昇幅と年収ダウンの許容度をまとめると次のようになります。

項目 割合
希望する年収の上昇幅
5%〜10%の上昇 33.2%
10%〜20%の上昇 20.3%
上昇を求めていない 19.0%
年収が下がることへの許容度
下げたくない 50.5%
5%未満なら許容できる 14.6%
5%〜10%なら許容できる 18.4%

マイナビ「転職活動実態調査(2026年)」2026年7月調査・正社員1,500名対象

上昇幅では5%〜10%を希望する人が33.2%で最も多い結果でした。一方「上昇を求めていない」は19.0%あり、年代が上がるほどこの割合が高くなります。

年収ダウンの許容度では「下げたくない」が50.5%で半数を超えています。10%未満なら受け入れるという人も一定数いますが、年収を下げる決断は慎重な人がほとんどです。

出典: マイナビ「転職活動実態調査(2026年)」

ただし希望年収に届かなくても転職するという人はいます。その条件で最も多かったのは「将来的な収入増加が見込める」の47.6%でした。次に「労働時間・働き方が改善する」が44.5%で続いています。40代・50代では「仕事内容・やりがいが向上する」「人間関係・職場環境が改善する」がともに4割を超えました。

出典: マイナビキャリアリサーチLab「転職活動実態調査(2026年)」

年収の数字だけでなく将来の伸びや働き方も含めて判断している人が多いことがわかります。給料への不満がなぜ消えないかについては実質賃金が上がっても給料の不満が減らない原因を確かめるの記事も参考になります。

年収が下がる転職を受け入れるかの判断。将来の年収が上がる見込みはある?。労働時間や働き方は良くなる?。制作:転職ボイス編集部。

厚生労働省の「雇用動向調査」でも転職にまつわる公的なデータを毎年まとめています。

出典: 厚生労働省「雇用動向調査」

転職ボイスの声では年収の悩みに迷いがいちばん多い

転職ボイスが数えた6,295件(2026年9月24日時点)の声のうち、年収・給料に関する悩みは805件で全体の13%です。悩みのテーマ別では5番目に多いテーマでした。

805件の年収の声で最も多い気持ちは「迷い」の216件(27%)です。次に「不満」が191件(24%)で続きます。「報告」は173件(21%)で「前向き」は159件(20%)でした。「不安」は66件(8%)です。年収を上げたい気持ちと今の安定を手放す迷いが同時に出ています。

状況が分かる567件のうち最も多いのは「入社後」の208件(37%)でした。転職したあとに年収について声を上げる人が目立ちます。年代が分かる252件では20代が96件(38%)で最も多く、若い世代ほど年収への関心が高いのは調査の結果と一致します。

声の中には「販売職から事務職へ移って給料は下がったが性格に合って満足している」という前向きなものがあります。一方で「管理職として働くなか報酬と仕事量が合わないと感じて毎日退職を考えている」という声もあります。「給与や福利厚生を考えると辞めたいのに踏み切れない」という迷いも多く見られます。

年収にまつわる声の全体像は年収・給料の声のページで確認できます。

転職年収で後悔しないためにやれることがある

調査の結果と転職ボイスの声をふまえた対策をまとめます。

  1. いまの年収を正確に確認する:基本給だけでなく残業代や賞与も含めた年収を出します。比べる土台がなければ転職先の条件が良いか悪いか判断できません。
  2. 希望する上昇幅の目安を決めておく:調査では5%〜10%の上昇を望む人が33.2%で最も多い結果でした。自分がどの程度の上昇を求めるかを先に決めておくと交渉の軸ができます。
  3. 年収以外で受け入れられる条件を書き出す:将来の年収が伸びるかどうかや労働時間・仕事内容など年収以外の基準を整理します。調査では「将来的な収入増加が見込める」が47.6%で最も多い条件でした。
  4. 転職先の昇給の仕組みを確認する:面接で聞きにくいと思うかもしれません。しかし入社後に「思っていた昇給と違った」となると後悔につながります。転職の後悔が起きる原因については転職の後悔は職種で違い入社後のずれから始まるの記事で取り上げています。

年収だけで判断すると間違える

年収の数字だけを見て転職先を決めると失敗しやすいポイントがあります。

  • 見かけの年収が高くても残業が多ければ時間あたりの報酬は変わらない:年収が上がっても労働時間が増えていれば実質の待遇は同じです。「年収が上がった」の数字だけで判断すると働き方の質が落ちることがあります。
  • 希望年収を高く出しすぎると選考で不利になる:調査で「上昇を求めていない」が19.0%いたように年収アップだけが転職の目的ではない人もいます。希望額と市場の相場がずれていると書類の時点で落とされる原因になります。
  • 年収ダウンを受け入れたあとの生活まで考える:31.4%が年収ダウンでも受け入れると答えていますが、実際に生活してみて苦しくなる場合もあります。毎月の支出を先に計算してから判断するのが安全です。

転職年収の疑問にここで答える

Q. 転職で年収はいくら上がれば成功か

A. マイナビの調査では5%〜10%の上昇を希望する人が33.2%で最も多い結果でした。ただし19.0%は上昇を求めていないため「成功」の基準は人によって大きく違います。

Q. 年収が下がっても転職していいのはどんなときか

A. 調査では「将来的な収入増加が見込める」が47.6%で最も多い条件でした。今の年収だけでなく数年先の見通しで判断する人が多いです。

Q. 若い年代は年収ダウンに抵抗が強いのか

A. マイナビの調査で若年層ほど「年収が下がる転職は受け入れられない」の割合が高い傾向が出ています。全体では68.6%が年収ダウンに抵抗を示しました。

Q. 年収以外に転職先を選ぶ基準はあるか

A. 40代・50代では「仕事内容・やりがいが向上する」「人間関係・職場環境が改善する」がともに4割を超えました。年代が上がるほど年収以外の条件を判断に入れる傾向があります。

転職年収の基準を決めて動く

マイナビの調査では転職の動機に給与が含まれる割合は87.4%でした。約7割が年収が下がる転職は受け入れられないと答えています。一方で将来の年収が伸びることや働き方が良くなることを条件に受け入れる人も一定数います。

転職ボイスの声805件では「迷い」が27%で最も多い気持ちでした。年収を上げたい気持ちと今の安定を手放す不安のあいだで揺れている人が多い結果です。

大切なのは「いくらまでなら下げてもいいか」「何があれば年収以外で納得できるか」を転職活動を始める前に自分で決めておくことです。基準がないまま動くと迷いがそのまま後悔に変わります。

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